​KMP Online

精神医学的、臨床心理学的なテーマについて、臨床心理学や分析心理学の知見を応用して主体的・体験的に取り組む。

ソフトパワーに関する考察をさらに深め、卒業制作として形にすることを目的としていています。

本研究会の目標は，情報学に基づきトップレベルの研究成果を出すことです．研究成果を出すには研究を遂行する必要があります．研究遂行には，基礎能力が必要です．そのため，この研究会の時間帯には教科書を輪読し，基礎能力の習得に努めます．基礎能力を修得した学生については，個別に研究指導を行います．

本研究プロジェクトは、以下（１）（２）のいずれかに関する研究に対応しています。　（１）中国研究全般　　　 　　　 　　　 　　　 　　　　（２）中国に限らず、市民社会、NGO等の中間組織、宗教に関わる研究これは、担当教員が中国の宗教系NGO等を研究対象としているためです。なんらかの点で、これらの領域にひっかかると考える方は、お気軽に声をかけてください。＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　ここから先は、なぜ担当者がこのような研究をしているのかを、簡単にご紹介しておきます。ひょっとしたら、履修上の参考になるかもしれないので。A.マッキンタイアという思想家がいます。彼は、近代以降の世界が、道徳的基盤を欠いていると言います。私は、正確に言えば、政治や市場といった制度世界が、道徳的基盤を欠いているのだろうと思っています。近代自由主義は、理性により人間が慣習や信仰の「偏見」から解き放たれ、自由になると考えました。ですから、自由主義が想定する制度世界は、慣習や信仰に縛られず、価値的に中立でなければなりません。ただし、それが偏見であれなんであれ、生活世界における個人の選択にまで、制度世界が介入すべきではないとも主張しました。ですから、米国や日本のような、原則として自由主義的な国家は、制度世界において政教分離を貫くと共に、生活世界では信教や思想の自由を守ります。結果的に、自由主義的な制度世界では、慣習や信仰のもたらす道徳ではなく、貨幣価値がデファクト・スタンダードになります。経済成長と、物質的に豊かな国民生活、そしてそれを脅かさないための治安維持や国防が、最優先業務になります。　ですから、そこに道徳的基盤はありません。実際、「自由主義は、結局功利主義に終わる」と言われても、T.ホッブズみたいな「現実主義者」は、きっと反論しないだろうと思います。一方、「自由主義の掲げる理性からだって道徳は導ける」と頑張っていたのが、古い所ではI.カント、最近だとJ.ロールズとか、J.ハーバーマスですね。ハーバーマスは、生活世界では自由に語られる慣習や信仰の中から、どうやったら理性によって明示的に言語化された道徳を導き、制度世界にまで反映できるか、そのためにどんなコミュニケーションが可能かを、真剣に考えました。例えば彼は、「宗教信仰を持つ者は、信仰とは無関係な理性的表現に翻訳して発信しろ」といった主張をしています。　一方、自由主義を「私」の暴走として否定しつつ登場したのが、民族主義や社会主義といった権威主義システムです。権威主義は、制度世界から慣習や信仰を追い出すのではなく、唯一正しい信仰を、最初から決めてしまいます。民族主義においては、民族が神格化され、その伝統を守り、振興をはかることが、無条件に正義とされます。それ以外の信仰は、この国営正義に従属する形でしか、存在が認められません。社会主義も、階級や革命を神格化しているだけで、あとは一緒です。神格化された何かは、要するに偶像ですね。その偶像のためには、命も差し出すというのが、権威主義の考える「公」です。権威主義を推進する政治勢力、政党は、国営偶像崇拝教団のようなものです。　すると、我々は悲惨な状況にあることになりますね。自由主義にあっては貨幣という偶像に従属し、権威主義にあっては国営偶像に従属しているわけですから。で、マッキンタイアの話に戻りますが、「どこに道徳がある？」という話になります。　個人的には、そこまで悲惨でもないだろうと思っています。ハーバーマス的に考えれば、生活世界には生きた道徳があるのですから。ただし、「それを明示的な言語に変えるコミュニケーション過程なんて、本当にあるのだろうか？」「制度世界に反映させる必要なんて、あるのだろうか？」とも思います。制度世界の貨幣偶像や国営偶像に負けない強さが、生活世界に備わっていれば、我々は抵抗できるし、その抵抗に自由と主体性が宿ると思うのです。例えば、原子力発電所を考えてみてください。「原発反対」を言語化して、国会議事堂の前で叫ぶばかりが抵抗ではありません。国がみなさんの生活世界に、金銭的補償をちらつかせて原発建設の受け入れを打診してきた時に、ＮＯと言えれば、それで十分な抵抗だと思います。ＮＯと言えるのは、我々が日常の中で対話、協働を通して、不断に道徳意識を更新しているからです。宗教社会学者Ｒ.ベラーは、そのような道徳意識をinstituteと呼びました。　明示的言語にまで持っていくことにこだわるハーバーマスは、Ｊ.デリダの言う「ロゴス中心主義」的傾向があるのかも知れません。Ｈ.アレントは、「現われ」を言語的lexisと非言語的praxisに分けていましたが、言葉にすることが、コミュニケーションのすべてではないだろうと思います。instituteは、非言語的な実践の中からでも生まれます。で、私は、中国のようなバリバリの権威主義、ガチの国営偶像を掲げる国で、宗教的実践がどこまで新たなinstituteを生み続けられるのか、という点に注目して、こんな研究をしているわけです。＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊これもご参考までに。過去の履修生諸君が書いてくれた卒論の一部です。領域（１）関連　『中国都市部の業主委員会の勃興と、国家社会関係の変容』 　　　　　　　 　　『中国東北工程と中国朝鮮族社会』　『亡命チベット人による諸団体の役割』　『中国における2008年以降の行政改革の進展 -「服務型政府」の建設に着目して-』領域（２）関連　　『長崎平戸地方に残る隠れキリシタンの現代的意味』　『在特会に見る「右傾化」する若者たちの行動動機』　『日本における外国籍労働者ムスリムの社会と、地域の関係』 　 　　　　　　『横浜ホームレス支援団体の現状と問題点』 　　　　　 　 　　　　　　『東京都稲城市の里山保存運動をめぐって』 　　　　　　　 　 　　　　　　『福島県飯館村被災民による社会ネットワークの再構築』　『被差別部落が取りうる現代社会の様相』　『協働のまちづくりに向けて住民組織が果たした役割』　『多文化社会コーディネーターの必要性』　『オウム真理教教団成立の社会的背景』　『在宅介護における課題を現場から検討する』　『多文化地域社会の中でエスニックメディアが果たす役割の考察と展望』　『「屈辱の日」に込められた沖縄の思い』　『社会企業の役割と問題』　『ミニ・パブリックスに対する議会の意識と態度：東京都三鷹市を事例に』　『被差別部落が取りうる現代社会の様相−鳥取県の被差別部落の実態とその背景』　『協働のまちづくりに向けて住民組織が果たした役割 ―岐阜県不破郡垂井町を事例に―』以上。

演劇は視覚芸術と文学が一体となり、役者の肉体を通して同時に多くの人にメッセージを送れる独特な芸術形態です。本研究会は、演劇研究の導入となることを目指しています。2025年度のテーマは、演劇とジェンダーです。イギリスを代表する劇作家・詩人ウィリアム・シェイクスピア（1564-1616）が書いた戯曲を中心に扱いながら、約400年前に書かれたシェイクスピア劇が、特にジェンダーの視点から、21世紀を生きる私たちにどのような視座を投げかけているかを探究します。本研究会では、シェイクスピア劇を読み、ワークショップ形式で特定のシーンの演技や演出を実践していきます。戯曲・文献講読は、分担を決めて、担当者が発表し、履修者全員で議論します。戯曲が俳優の身体を通して舞台で上演されるとはどういうことか、実際の舞台上演映像等も活用しながら考察と議論を重ねます。この過程で、履修生は研究テーマを発掘し、リサーチの問いを立てて構想を練って学期末の研究発表に結びつけます。この研究発表を発展させて期末レポートも提出していただきます。継続履修生は、2024年度の研究成果をさらに発展させて期末レポートを提出していただきます。2025年度からは、日英両言語使用のリーディング上演等の形式で、ワークショップの成果を学内外に発信することも予定しています。シェイクスピアは、21世紀のグローバルな文化的アイコンであり、現在も舞台・映画・オペラ・バレエ・絵画・漫画・アニメなどを通して世界で親しまれています。本研究会を通して、シェイクスピアが生み出す豊かな台詞と魅力的な登場人物たち、現代において変容するシェイクスピア劇やその多様な解釈の可能性に触れることで、履修生がより豊かな人間性を涵養する機会となればと願っています。

マーケティング・コミュニケーション / 地域デザイン本研究会では、生活者や組織を対象としたコミュニケーション戦略を、主として【マーケティング・コミュニケーション】と【地域デザイン】分野におけるさまざまなテーマについて探究します。活動内容としては、(1)履修者の問題意識にもとづいた研究プロジェクト、(2)企業や組織と連携した独自のビジネスコンテストを実施しています。以下のような、研究を実施しています。(1)履修者の問題意識にもとづいた研究プロジェクト提携関係にある企業や組織から提供される先端的かつ大規模なマーケティング・データを利用したプロジェクトを継続的に展開しています。【マーケティング・コミュニケーション】a) SFCのマーケティングb) デジタルマーケティングc) 企業ブランディングd) イノベーションの普及d) SNSマーケティング【地域デザイン】a) 地方創生b) 観光ビジネスc) 広告ビジネス履修者は、上記のいずれかプロジェクトに所属し、相当な時間を費やして、計画の設計、調査の実施と管理、そして、データと格闘することになります。学生が主体となり研究会の運営を行っている為、積極的な発言や行動が求められます。(2)企業や組織と連携した独自のビジネスコンテスト企業や組織と連携して、本研究会独自のビジネスコンテストを実施し、課題に対しての施策提案を行います。過去の実施例：a) 物館のマーケティング戦略b)化学メーカーの商品販売戦略c) 化粧品メーカーの販売戦略d) 飲料メーカーの成長戦略e) 航空企業の新規路線開拓f) 地域資源を活かした地方創生施策提案

本研究会では、音楽神経科学（NeuroMusic）をテーマに、音楽の未知を解き明かし、音楽の本質に科学的に迫る。「音楽神経科学 (Neurosciences and Music: NeuroMusic)」とは、音波という環境情報がヒトの脳・神経系でどのように処理され、豊かでユニークなこころの状態を生み出すのか、その起源や原理を探究する学問である（藤井, 音楽知覚認知研究, 2023）。

私たちは、自分たちが住むこの国のことをどれだけ理解できているでしょうか。「世界が民主主義の困難に直面するなか、なぜ日本の政治は安定しているのか」。各国の政治学者、日本研究者と交流するなかで、よく聞かれる質問です。　1993年以後の「失われた20年」、そして2009年、2012年の二度の政権交代を経て、日本政治のすがたは大きく変わりました。もっとも、課題は山積しています。これを内在的に理解し発信することが求められているといえる。世界各地で「民主主義の困難」が叫ばれるなか、わたしたちは日本政治からなにを学び、どう変え、どのように発信していくことができるのでしょうか。　こうして日本の政治外交（近代・現代）のすがたを考えるとき、そこには当然にして必要となる基礎的な知識と構造への理解があります。しかし、そうした知的基盤はどれだけ共有されているでしょうか。必要な基礎がおざなりでは、せっかくの創造も根なし台なしになりかねません。借りものの理解や都合のよいデータではなく、自分自身の頭で考え、判断するための足場、スタンスを獲得することが必要なことはいうまでもありません。　そこで、この研究会では日本の政治外交を題材に、そこに現れる問題の構造を体系的に理解することを目標とする。経緯、制度、人物を切り口として、政治学・歴史学のすぐれたテキストを材料に議論をおこない、自らの考える基盤をつかむ。そのうえで、体系的な理解に基づいた分析と発信を行うための演習を重ね、日本の政治外交を自分のことばで考え、論じる力を磨き上げていきます。

冷戦終結後、冷戦中には容易に行かれなかった地域にも行かれるようになったこと、イデオロギー・バイアスが減少したことなどにより、真の地域研究が可能となり、学界においても地域研究が盛んになっています。しかし、地域研究のポジションは学界の中で未だ浮いている感があります。というのは、地域研究者は「自らの地域は特殊だ」ということを主張し、一方的な情報発信をするにとどまる傾向が強いからです。確かに、ある地域を詳細に研究すればするほど、その地域の特殊性が明らかとなるため、そのような傾向が強まるのは当然ともいえます。しかし、それでは地域研究者の自己満足に終わってしまい、学界における研究の発展も望めないでしょう。そこで、本研究会では地域研究とアカデミック・ディシプリンの対話と融合を模索していくことを目的として、地域研究をより広いアカデミックな文脈に応用できるような研究を行っていきます。いくつか例をあげると、地域研究の対象が、紛争の多い地域であったら、他の地域の紛争や平和構築などとの比較・検討などをして、包括的な紛争・平和研究を行っていくことも可能でしょう。また、ある地域と別の地域の政治発展や歴史を比較し、比較政治や比較体制論などにつなげていくことも可能でしょう。そして、ある地域の内政や外交を大きな国際政治の中に位置づけて考え、ある地域の政治を国際政治の縮図と考え、国際政治学に発展させていくことも可能であるはずです。地域研究を地域研究だけで完結させず、それをもっと広いアカデミックな文脈で活かせるようにし、他地域の専門家や他のディシプリンの研究者などとの対話を可能にして、学術的な貢献ができるようにしていきたいと考えています。そのために、輪読で包括的な国際政治の理論や議論を学び、各人の研究発表とそれに伴う議論をもとに、理解を深めていきたいと思っています。また、思考のブラッシュアップを図るために、ゲストスピーカーによる講話やディスカッションなども予定しています。廣瀬の地域研究の専門は旧ソ連（特にコーカサス）ですので、廣瀬自身は主に旧ソ連から他の地域や世界を見ていくことになります。そのため、旧ソ連や東欧を地域研究のコアに据える学生さんに対してより的確なアドバイスができますが、他の地域をコアとして研究を行っても勿論構いません。異なる地域の地域研究の対話を目指す上でも様々な関心を持つ学生さんを歓迎します。

本研究会の目的は、国際政治学と比較政治学のディシプリンを活用しながら、現代中国の政治外交についての理解を深めることにあります。中国は国際秩序の変動を牽引する主要なアクターです。日本社会にとって、もはや中国は恣意的なイメージをもてあそんで安閑としていることの許されない巨大な対象です。急速な経済成長にともなう中国の国力の増大は、国際社会における力の分布に変化を生み、国際政治の力学に大きな影響をあたえています。権威主義国家中国の政治外交への理解は、その情報へのアクセスの難しさとステレオタイプ的な認識に阻まれて、極めて表層的なものに止まっています。履修者は、本研究会の活動をつうじて、中国の政治外交に関する理解を深めるとともに、「中国とどう向き合うのか」を主体的に考え、自らの未来を展望する手掛かりを得ます。本研究会は、次の3つの活動を行います。①現代中国の政治外交に関する理解を深めるために、現代中国政治外交に関する研究書（初歩的なものからはじめます）、国際政治学や比較政治学に関する文献を丁寧に読み込みます（研究文献の輪読）。②外部の研究機関（2025年度は防衛研究所の中国研究チーム）の力をお借りするとともに、中国の大学生との交流をつうじてして自らの中国理解を広げます（外部との研究交流）。2025年3月は『外交青書』を利用して北京大学と北京外国語大学の学生と交流をしました。2025年度は『防衛白書』も利用します。なお2025年9月に中国上海を訪問して、復旦大学と交流する予定です。そして③研究会の履修者は個人の研究テーマを定め、学期末に個人研究報告を執筆します（個人研究）。

本研究会は「日本社会の変革の実践知」をテーマに掲げ、主に、プロジェクトワークと輪読、研究会運営を通じて、学びを深めていきます。本研究会では、日本社会、統治機構、日本型組織、行政組織、キャリア、社会保障などを問いの対象として、プロジェクトワークの活動内容としては、社会変革を対象とする研究活動、社会変革に向けた提言活動、社会変革を起こす実践活動をその射程とします。

ネットワーク関連や情報化社会における法律問題を扱う「サイバー法や情報法」、AIやロボットに関する「ロボット法」に関する問題は、既存の法体系では捉えることのできない新たな問題が様々な形で発生しています。 どのような問題が発生し、どのような対応が求められているのかについて、ケーススタディーをもとに法的な側面を中心に研究します。

データと計量経済学の方法を用いて、現代社会の諸問題を定量的に分析する技術と知識を身に付けることを目的としています。

ぼくたちは、絶えずコミュニケーションしながら暮らしています。そして、コミュニケーションについて考えることは、（いつ・どこで・だれが）集い、（何を・ どのように）語らうのかを考えることだと理解することができます。つまり、コミュニケーションへの関心は、必然的に「場所」や「場づくり」への関心へと向かうのです。この研究会では、コミュニケーションという観点から、人びとの「移動」や人びとが集う「場所」の成り立ち、「場づくり」について実践的な調査・研究をすすめています。

データと計量経済学の方法を用いて、現代社会の諸問題を定量的に分析する技術と知識を身に付けることを目的としています。本研究会は、中室牧子研究会との合同開催です。

本研究会の目標は，情報に基づくトップレベルの研究成果を出すことです．研究成果を出すには研究を遂行する必要があります．研究遂行には，基礎能力が必要です．そのため，この研究会の時間帯には教科書を輪読し，基礎能力の習得に努めます．基礎能力を修得した学生については，個別に研究指導を行います．

さまざまな心理学的テーマについて、臨床心理学や精神分析の知見を応用し、実践的体験的に取り組む。

言語研究と隣接領域の融合を考えるとともに、それを社会創造にどう生かしていけるかを提案する。

第⼆⾔語（外国語）でのコミュニケーション能⼒（第⼆⾔語運⽤能⼒）の習得について、理論・⽅法論の理解を深めるとともに、その知⾒を現場に還元できるよう、⾔語教育への⽰唆について考えることを本研究会の⽬標とします。 本研究会では、学習者がどのように⽂法的知識だけでなく、第⼆⾔語（外国語）でコミュニケーションを図るのか、コミュニケーション能⼒をどのように習得してゆくのか等について学びます。それに際し、まずは、研究の基礎（研究テーマはどのように決めるのか、研究の⽬的とは何か、リサーチクエスチョン・仮説はどのように⽴てるのか、研究⽬的にあったリサーチをデザインするとはどういう事なのか）等々の基本的な事項について学び、研究とは何かという事の理解を深めていただきます。 講義、ゲストスピーカーによる講義・ワークショップ、研究書や研究論⽂の講読、履修者によるディスカッションを通して、履修者が、第⼆⾔語習得・外国語教育/教授法・コミュニケーション全般に関する研究領域からテーマを発掘し、実際に卒論研究まで発展できるようにします。研究対象⾔語は何語でもかまいませんが、論⽂講読、⼝頭発表、レジュメ作成等は⽇本語もしくは英語に限ります。新規履修者は、学期末までに少なくとも研究テーマを決め、その予備研究のリサーチデザインを⽴て、可能な限り研究を遂⾏するところまで持っていきます。継続履修⽣においては、学期末までに、研究もしくはパイロット研究の遂⾏をし、結果をまとめます。卒プロ２の学⽣に関しては、秋学期の終わりまでに研究結果をまとめ、卒業論⽂を執筆します。本研究会の履修⽣は、通常の⽇本の中⾼の英語学習経験者はもちろんのこと、バイリンガルやトライリンガルの⽅もいて、履修者間で⾔語研究についてお互い刺激を与えあうことができる環境なのではないかと思います。 履修者は受⾝的に授業に参加するのではなく、研究内外で⾃律的に研究論⽂を読み、様々な研究を批評する⼒を養うとともに、⾃らの研究の⽅向性をつかんで⾏っていただきたいと思います。私も皆さんと⼀緒に、⾔語習得とはそもそも何なのか、円滑なコミュニケーションとは何か等々について⾊々な⾓度から再検討して⾏けたらと思っています。 以下、今までの履修⽣の研究テーマを抜粋。 ・⽇本における英語初等教育（チャンツ・絵本読み聞かせ） ・英語初等教育におけるCLIL授業 ・英語学習におけるグルワの有効性について：社会⽂化理論の観点から ・バイリンガル話者による⽇英会話の分析 ・スピーキング・タスクにおけるピア・ラーニングの効果 ・⽇本⼈がカタカナ英語を使⽤する要因とその改善策 ・お笑いにおける「スベリ」の語⽤論的分析 ・英語と⽇本語の⼆⾔語話者によるコードスイッチング ・⾔語とアイデンティティー ・英語学習における動機づけについての研究 ・⽇本語の会話に⾒られる男⼥差―男⼥の笑いの違いについて― ・アメリカ⼈の”Sarcasm”と⽇本⼈の”⽪⾁”の違い ・⽇本⼈による「⾃虐」発話⾏為研究 ・現代の⽇本⼈⼤学⽣が⾏う「褒め」の⾔語活動についての考察 ・L1中国語話者によるL2⽇本語での発話⾏為研究 ・ミュージカルを⽤いた英語学習：語⽤論的能⼒の習得研究 ・バイリンガルにおける⾔語能⼒評価テスト作成の提案 ・⼩・中学⽣英語学習者におけるフォニック英語学習の効果 ・TOEFL/TOEFL対策 ⾃⼰記録学習法の紹介と実践 ・韓国⼈⽇本語学習者による敬語授受表現の習得研究 ・⽇本語学習環境要因と動機づけに関する研究★⽂献の講読は、分担を決め、担当者が発表し、履修⽣全員でディスカッションします。 初めて第⼆⾔語習得や（異⽂化間）コミュニケーションについて勉強する⽅、本研究会初回履修者は学期が始まる前にメールで、基礎的文献など紹介します。

本研究会は「脳情報学」を専門とする研究会であり，脳情報の計測と数理解析の観点から脳に関する基礎研究に触れると共に，未来技術の実現やメディア・健康等への応用を目指して研究していきます．近年，人間の脳活動を非侵襲に計測する様々な手法が出現し，人間の脳を客観的に調べることができるようになってきました．本研究会では，実際にEEG（脳波）・tES（経頭蓋電気刺激）等で得られたデータを用いて，未知の脳機能を調べる方法を学んでいくと共に，卒業プロジェクトや学会発表，論文発表を目指して研究活動を進めていきます．

この研究会では、法学または法政策に関するテーマ研究を指導します。

本研究会では、中国語に社会言語学的角度からアプローチします。社会言語学とは、言語を社会との関係から解明しようとする学問領域で、研究対象は、身近な言語現象から言語変異、多言語使用、言語継承、言語政策、言語サービスなど、多岐にわたります。私自身がこれまでに取り組んできた／取り組んでいる研究テーマは、少数民族に対する言語政策、言語評価意識、言語使用意識、女性に対する呼称語の使用意識、長野県における言語サービス、中国語における「断り」のストラテジーなどです。また、社会言語能力、語用論的能力の習得は、外国語教育でも重要な話題の一つとなっています。そのため、本研究会では、中国語教育に関する研究も一つの重要な課題として扱います。本研究会は、以下の流れで運営します。(1)自身（あるいはチーム）が取り組むプロジェクトで扱うテーマに関係する文献の講読、批判的分析を行う。(2)プロジェクトに分かれ、テーマを立案し、仮説を導出する。(3)仮説を立証するために有効な調査を企画、実施する。(4)調査結果をまとめ、成果を報告する。以下に、本研究会で扱うプロジェクトの一例を示します。・中国語の発話行為に関する研究・近隣の自治体における多言語共生に関する研究・中国語教育／習得に関する研究・中国における言語政策に関する研究・異文化間コミュニケーションに関する研究

日本の雇用システムの成り立ちや特徴についての基本的知識と、人手不足をはじめとする労働政策の課題への理解を前提に、今後の労働政策の議論し、各自が見出した課題について研究し、考察を深める。

気象学研究会では、気象・気候学の基礎を学びつつ、気象の基礎研究や防災・産業への応用研究を行います。最初の学期は先輩のテーマをサポートし、二学期目以降はそれを引き継ぎ／新たなテーマに取り組みます。具体的には、データ解析やコンピュータシミュレーション、アンケートなどを行って実践します。

この研究会で取り扱う領域は、主に行政法と公法学です。行政事件訴訟に関する問題点や行政法理論だけでなく、行政の仕組みや政策立案に関する最新の問題点も対象としています。必要に応じて、専門家をゲストスピーカーとして招くことがあります。希望内容によっては、広く法学全般について研究対象や卒論テーマとして選択可能ですので相談してください。また、公務員や司法試験を考えている学生には個別のアドバイスが可能です。情勢と人数に応じて裁判所見学なども検討中です。

アメリカ政治外交を研究の柱とする本研究会は、アメリカの内政と外交の相互の影響を考えていきます。どこまで世界の問題に介入すべきか、自由貿易協定を結ぶべきか等、外交政策にも、国内の経済や労働問題、リバタリアンとかネオコンと呼ばれるような政治理念、大統領支持率と内政の進捗などが密接に関係し、その度合いは近年とりわけ強まっています。エスニック集団や教会は、特定の国や争点に関係した政策を強く望むこともあります。アメリカは民主党と共和党の二大政党制ですが、政党を横断して内政から外交まで争点ごとに遍在する保守とリベラルの潮流も、政治の大きな動力です。研究会で念頭にあるのは、政策の実現過程に何が必要かを問い直す目線です。例えば、アメリカ連邦議会では優れた政策提言が政治的な理由で葬られていきます。政策が実現しない理由は必ずしも政策固有の問題ではありません。その政策プランや法案がもし実行できたら、医療も住宅も改善するかもしれません。しかし、敵対政党、選挙区の圧力など、政治的な事情で廃案にされていく中で、政策として優れたものを作ると同時に、実現させる工夫や合意形成からの逆算、さらに言えば、何が良い政策かは受益者をどこに設定するかで当然変わってくるわけです。そうした政策の実現過程を探る上で、本研究会ではとりわけデモクラシーの主要な入力過程である選挙、そして伝統的なメディアおよびソーシャルメディアを含む政治コミュニケーションの動態を分析の土台にしていきます。アメリカでは支持政党のみならず国民世論が、保守とリベラルに分極化しています。そこでのメディアの機能も無視できません。メディア自身が保守陣営とリベラル陣営に分かれて対立軸の増幅を演出するなか、1990年代以降２極化は激しさを増し、討議型民主主義が空虚化する危険も叫ばれています。アメリカにおける保守とリベラルとは思想であると同時に、コミュニティの地域性、人種およびエスニック起源、信仰などが半ば集団的に規定するアイデンティティであることも少なくありません。こうした政治的、文化的、歴史的な文脈にも目を向けます。政治学や国際関係を学術的に研究する上で理論は欠かせませんが、他方でとりわけ若い頃の、異文化や言語、海外体験への純粋な好奇心は荒削りでも大いに価値があります。それが地域研究の基礎体力を鍛えることにもなります。地域への洞察なしには当該地域で収集されたデータを意味づけることもできません。しかし、20世紀以降の「覇権」やテクノロジーが急速に変容する中、超大国アメリカの影響やデモクラシーの行方、そして日本の周辺を取り巻く米中関係、台湾情勢、朝鮮半島などをめぐるアメリカ外交を解釈するには、アメリカを相対的に理解する比較の視座も必要です。アメリカは例外的な国と言われますが、なにがどの程度「例外」なのか。差異に焦点を絞るのか、類似性を抽出するのか、どの対象と何を基準に比較するのかでも、浮き彫りになる実像は変容します。本研究会では、アメリカ地域研究と比較政治および比較メディア研究の両輪で、国際社会におけるアメリカやデモクラシーのあり方について皆さんが知見と議論を組み立ていく場を提供します。日本やアジアのデモクラシーとの比較、権威主義体制と自由の問題などに幅広く関心がある学生も大いに歓迎します。

身体と環境にむきあい、知をデザインする生活

飯盛義徳研究会は、各地での実践を通じて、地域における効果的なプラットフォーム設計の実践知の創造に挑みます。プラットフォームとは、多様な主体の相互作用によって社会的創発をもたらすコミュニケーション基盤をいいます。このプラットフォームをどのように設計していけば、いろいろな人たちの協働がうまれ、新しい活動や価値が生まれるのか、アクションリサーチ（action research）を通じて具体的方策を明らかにしていきます。 　本研究会では、一人一人が起業家精神を発揮して、既存の研究プロジェクトに所属するか、自ら研究プロジェクトを立ち上げて、Project Based Learningを実践してもらいます。その上で、経営学、プラットフォームなどを中心としたさまざまな学問領域の理論研究を行い、全員で立場を対等にして徹底的に議論する「会読」を取り入れます。最終成果として、飯盛義徳研究会独自の研究発表会であるIRF（Isagai-lab Research Forum）において皆さんの成果を発表してもらいます。まさに、プラットフォームの観点から、総合政策学を推し進めたいと念願しています。　モットーは、知行合一と恕です。そして、研究会での学びや実践が、生きる力の涵養をもたらし、混迷の社会をいかに生きるかを考える契機になって欲しいと願っています。皆さんの元気が、社会の元気につながっていくことを期待しています。

この研究会では日常に深く根ざす人間の行動に注目する。その観察と分析のための鍵になる概念にはリスク、選択、意思決定、そして日常生活などがある。人間の一生とか日常生活は自分自身の努力だけで作りあげられるものとは考えない。それは自分が一員である大きな集団（家族、地域社会、社会さらにはネットワーク型の集まり等々）で共有される価値に触れ、それを理解し、取り入れてゆこうという“交渉過程”を通じて構築してゆくものなのである。言い換えると、物理的・社会的環境の変化が続く中で自分達自身も変化しつづけるということである。ただし、自分達の行動に現れる変化が生き方を支える一貫性を犠牲にするというわけではない。この一貫性は日常のルーティンからの逸脱を最小限度に抑えようとする努力を支えている。上で述べた“交渉過程”を通して価値あるものとして取り入れた物事とか人間関係が中断するとか亀裂を招くような状況に接した時、それを抑えようとする努力を支えるものであり、あるいはそうした状況が生み出す“ロス”を抑えようとする努力などにも見られる。自分達の行動とかそれをめぐる語り（ナラティヴ）は自分達の生き方をそのまま反映するだけではなく、自分達が所属する社会的なるもの・文化的なるものを“表現”するものでもあることに注目したい。調査・研究の理論的基盤とツール：知識社会学、政治社会学、認知心理学、行動経済学、事例研究、フィールドワーク、ナラティヴ分析.研究分野と課題:開発、貧困、教育、心身障害、ヘルス、人間の安全保障、自然災害対策等々様々な条件の下での人間の日常生活に関わる政策課題を研究調査の分野として取り上げている。調査現場：ベトナム（ホーチーミン・シティ、中部ビン・ディン省）、ラオス（ビエンチャン地区）、日本（裾野市須山地区, 東北地方海岸部、その他）など。

ミッション：「未来の組織を探究する」学校、会社、部活・サークルなど、現代に生きる私たちは日々様々な「組織」に所属しながら暮らしています。形や目的は違えど「組織」という概念は、私たち全員にとって極めて身近かつ重要なテーマです。組織論は、営利・非営利などの枠を超えて、人々がどのように社会の中で協働し、共通目的を達成するのかを探求する学問です。その中でも、清水たくみ研究会が大切にしているのは「未来の組織」を探求することです。インターネット、デジタル・プラットフォーム、データ・アナリティクス、AI・アルゴリズム等に象徴されるテクノロジーの進化は、現代の組織や経営に大きな影響をもたらし続けています。さらには技術の変化だけでなく、多様性／包摂／公正性／持続可能性／環境／ガバナンスなどの論点をはじめとした社会の側の変化も、組織のあり方に変革を迫っています。私たちは、テクノロジーと社会、この2つの変化が「組織／コラボレーション／イノベーション／働き方にどのような可能性をもたらすか」について、最先端の学術知および実践知に基づきながら探究していきます。共進化する組織・テクノロジー・社会を理解し、自ら未来の組織のかたちを探究し／作り上げていくことを目指します。2025年度の研究プロジェクト群はまだ未定ですが、過去年度プロジェクトを発展させた研究や、所属メンバー発案による研究など、研究会のミッション／目指すところを反映した新プロジェクトを立ち上げていく予定です。自身の興味関心分野を研究会に持ち込んで、自身で新たなプロジェクトを立ち上げるという意欲を持ったメンバーも歓迎します（詳細は担当教員と相談）。以下に、参考までに過去年度のプロジェクト例を抜粋します。【過去年度研究プロジェクト例】・デジタル未来都市創造プロジェクト（自治体との共同研究）・XRデバイスを活用した新規事業立案（企業との共同研究）・バーチャルチーム、分散型自律組織（DAO）、ハイブリッドワークなどの新しい組織形態・言葉と組織、ナラティブとリーダーシップの関係性・スタートアップにおける企業成長とエンジェル投資家との関係性、CEOの時間の使い方・人的資本経営の実践・自治体組織におけるエンゲージメントサーベイの活用（自治体との共同研究）・働きがいと働きやすさ：ハイパフォーマーが生まれ定着する組織環境・Diversity, Equity & Inclusionの観点からの組織やキャリアこれらテーマは世界中の企業・実務家および研究者が現在進行系で模索しており、まだ誰も正解を手に入れていません。「未来からの留学生」であるSFC生が取り組むに足る、本質的かつ未来志向の組織マネジメント課題を、皆さんと一緒に探究していきたいと思います。【研究プロジェクトの進め方】上記のような研究を展開するために、研究会では多面的なアプローチを実施します。研究を進める上では、丹念なインタビューやフィールドワーク等の調査に基づく定性研究(case study)アプローチや、サーベイ調査や実験をもとにした定量研究アプローチなど、研究会メンバー／チームの志向に合わせて用いていきます。また、プロジェクトによっては、企業・自治体・外部の研究者等と連携もしていきます。複数のプロジェクトチームがそれぞれのテーマを探求することで、「実践的な課題解決」と「知のフロンティアを開拓する研究活動」の両輪を回していきます。進行中の研究プロジェクトの詳細に関しては、研究会説明会等でご確認ください。【最後に：清水たくみ研究会はまだまだ未完成です！】本研究会は2021年4月スタートでまだ新しい研究会であるため、皆さんが研究会の歴史を作り上げていくことになります。新しい研究会の立ち上げという野心的な試みに共感してくれるメンバーと一緒に、最高の研究会を作っていきたいと思います。